理科の応用力低下と騒いでいるが・・・
昨日の朝日新聞朝刊の一面に『応用力 日本続落』という段抜きの見出しに、いまさらながら我が国の子ども達の学力低下を驚き嘆く人も多かったと思うが、反面今更と思った人も少なくないのではないだろうか。
かくゆう私もその一人。『数学6→10位 科学2位→6位』との白抜きの見出しにも特段驚きはない。問題の全てを見たわけではないので、詳しい分析などできるわけはないが、丸暗記した知識の量が『学力』だと考え、その方向で教育行政を行っている文部科学省のシステムでは当然の結果だろう。
OECD(経済協力開発機構)という組織が、世界の57ケ国の15歳の子どもを対象に国際的な学習到達度調査というものを行ったそうだ。このテストは『PISA』と呼ばれ、単なる知識の量ではなく、その知識を実生活の中で使えるかを調べることに主眼があるという。今年で3回目。その都度我が国の順位が下がっているというから、文部科学省としては捨ておけないと大騒ぎしている姿が目に浮かぶ。
この話題は、理科の応用力が2位から6位に落ちたという情報が入って先月末にも取り上げたが、これ程までにマスコミが取り上げるとは正直思わなかったので、『また同じこと・・・』と思われることを覚悟の上で、あえて改めて私なりの考えを述べてみることにしたい。
対象は15歳、日本では高校1年生になる。基本的には中学校殻の内申書とそれぞれの高校の入学試験を合格してほっとしている年齢。ある意味、時期的に今回のテストの対象者にとってはあまり嬉しくないタイミングではなかっただろう。
しかも、入試そのものが科学的な知識理解より、公式を使っての計算や漢字の読み方、言葉の意味をおぼえること、あるいは過去のテスト問題を元にした塾が作る模擬テストで点数を稼ぐことを主眼にしているのでは、この結果も当然・・・である。
紙面に、二酸化炭素の排出量と地球の平均気温という二つの折れ線グラフを見せ、ここから読み取れることを書かせるという、問題の一例が掲載してある。
この話題は、最近毎日のように新聞やテレビが取り上げているので、高校生にも興味関心があるはずだが、マスコミの取り上げ方が『二酸化炭素の増加=地球温暖化』という一面だけのキャンペ-ン。間違いではないが、ただやみくもに二酸化炭素を出さないことが正しいと思い込ませるような風潮を作っては、じっくり問題を掘り下げて考えることなどできる能力など育つわけはない。
それ以上に恐ろしいのは、文部科学省がこの結果を指導要領の問題だと受け止めることである。結果として『理科や数学の授業時間を増やせば解決する』という安易な考え方を持ち、実際にマスコミが世論をそのような動きに誘導することである。
『授業時間を減らしたから学力が落ちた』よく聞く言い訳である。確かに、知識を暗記させるのなら授業時間を増やすことによってある程度補うことができる。しかし中教審という会議に集まる文部科学省のお偉方はじめ大学のセイセイや教育評論家達が、知識だけではなく、身の回りのことに疑問を持ち、それを論理的に説明することを求める応用力という、今回のような問題に正対する応用力には反映しないことを理解しようとしないことが、私には理解できない。
記事には、今回の応用力の衰退の原因が『授業のあり方』に問題があると指摘しているが、中学・高校の理科担当の教員に責任を押しつけては気の毒である。一面には理科の教員の努力不足があることも間違いあるまいが、私は、それ以前に初等教育段階での理科(科学)の指導が大事なことを認識し、そのことを踏まえた教育システムが何より大事であると一貫して主張している。
幼児期や小学校低学年では担任が全ての教科を指導することが望ましいことは多くの識者が指摘している。私も同意見。その初等教育期を担当する教員に自然科学の事象や現象に対しての関心や知識が殆どなかったら、子どもの科学的な見方考え方など育つわけはない。
繰り返し述べるが、現在の教員養成システムそのものを根本的に改め、自然科学に関心と理解ができる教員を現場に送りこまない限り、次回のPISAではさらに悲惨な結果になることは明らか・・・と断言しておく。
さらに付け加えさせていただくと、この大事な初等教育を担当する教員の給料が、中学高校の教員より低いということも納得いかないところ。
幼稚園・小学校教員の給与体系を改善し、より有能な人材が集まるようにすることと、浅くてもよいから自然科学に関心を持ち、しかも全ての教科を広く指導できるスペシャリストが、少人数でじっくりと教えることができる体制の構築を急ぎたいものである。(田舎親父)


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